リップル(XRP)が上がらない理由を超否定派の目線で徹底検証してみた!

国内外の著名な企業・金融機関との提携で、注目を集めているリップル(XRP)。日本人の間でも、「リップラー」と呼ばれる愛好家がいるほど、大きな人気を誇っています。

いっぽうで、ここ最近は価格が大きく低迷しており、バブル時に達成した「1XRP=400円」の最高値から20分の1ほどの安値で取引されています。これほど期待されているリップルの価格が、なぜ上昇しないのでしょうか。

そこで今回の記事では、リップルが成功しないという前提条件のもと、否定的な目線で価格が上昇しない理由を検証していきたいと思います。

リップルの発行目的は国際送金の課題解決

リップルの発行目的は、国際送金における課題解決です。従来の国際送金には、送金速度が遅く送金手数料も高いという2つの課題がありました。これに対して、リップルは高速送金と格安の送金手数料でこれらの課題を解決しようとしています。

実際に、リップルを使うことで数日から1週間ほどかかっていた送金時間は数秒までに短縮することができ、手数料も数千円から数十円に大幅にコストカットすることができます。

ステーブルコインの方が便利で効率的

いっぽう、ここ最近の仮想通貨市場で注目を集めているのがステーブルコインです。ステーブルコインとは、ドルや円などの法定通貨に裏付けされた仮想通貨のことであり、価格が連動するという特徴を持っています。

リップルを含めて、仮想通貨はボラティリティが高いことがデメリットとして有名です。しかし、ステーブルコインは法定通貨と価格が連動するため、ボラティリティのデメリットも克服しています。

こうした特徴があることで、ステーブルコインは将来的に決済通貨としてもっとも広く普及すると考えられています。

リブラの圧倒的な優位性

ステーブルコインの中でも、特に話題を集めているのが2019年にホワイトペーパーが公開されたフェイスブックの「リブラ」です。

ざっくりいうと、リブラはドルや円などの法定通貨バスケットに裏付けされたトークンによって、個人間の送金がメールを送るのと同じくらい簡単になることを目指したプロジェクトです。

いっぽう、リップルではXRPを使い送金を行うことで価格の上昇が期待できる、「xRapid」というシステムを提供しています。

このシステムは送金のために仮想通貨取引所を経由する必要があり、XRPを受け取った現地事業者が送金先の顧客へ法定通貨の振込を行います。

便利なことに間違いはありませんが、リブラのようにスマートフォンからスマートフォンへ直接個人が送金できる方が圧倒的に便利です。

将来的には、わざわざリップルのように現地の法定通貨と交換しなくても、送られてきたリブラを直接日常生活の決済で利用できるようにり、さらに利便性は高まるでしょう。

しかもその価値は法定通貨に裏付けされているため、ボラティリティも低く安定しています。

つまり、リップルを利用する優位性がなくなってきているのです

リップルに必要な時価総額を考えると現時点でも割高

また、国際送金の市場規模も重要なポイントです。

世界銀行に調査によれば、国際送金は年間で70兆円ほどの送金高があると言われています。

これを1日あたりに換算すると、約2,000億円ほどです。

いっぽう、リップルの時価総額は2019年9月時点で約1.2兆円です。

仮に現在行われている国際送金のすべてをリップルで行っても、現在の時価総額で十分に足りることがわかります。

もっと突っ込んで考えると、すべての国際送金をリップルが手がける可能性は非常に低いため、現時点での時価総額ですら高い可能性もあるのです。

つまり、現時点でもリップルの価格は割高であると考えることができます

リップルが上がらない理由のまとめ

仮想通貨はいくらから買える?

以上、リップルが上がらない理由について、否定的な目線で解説してきました。発行時と比べても仮想通貨の市場は様変わりしており、当時大きな期待を背負っていたリップルもその存在意義が薄れてきています。

実際に、9月10日にJVCEA(日本仮想通貨交換業協会)が発表したところによれば、日本人の仮想通貨現物建て保有率において、ビットコインがリップルを上回っているという報告も出ており、当時ほどの人気を獲得できていないことがわかります。

今後は国際送金に限らず、どのようなユーティリティをXRPがもたらせるのかをリップル社が示していく必要があり、2019年に提携を発表したマネーグラムのような大手送金企業など、実際のユースケースをさらに増やしていけるかどうかが大きな課題といえるでしょう。

もちろん、今回紹介した内容がすべて正しい訳ではありません。リップルの価格が今後大きく上昇する可能性もありますし、そうならない可能性もあります。

どちらに転んでも大丈夫なように、自分自身でもしっかりとリサーチを行い、根拠のある投資をできるよう心がけていきましょう。

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